過去問が使えない科目の問題演習

どの受験先が第1志望であるかによって、現時点での勉強のパワーバランスは異なると思いますが、今回は特に「過去問が使えない科目の問題演習」について、これから筆記試験を迎える受験生の方に向けて書こうと思います。

 「問題形式に慣れている」ことの重要性

筆記試験、特に択一試験の一般的な特性として、「知識の量と正確さ」が大半の勝負を分けるということが挙げられます。

ある特定のテーマについて特別な理解や深い洞察が必要なのではなく、多くのテーマについて幅広く正確な知識を備えているかどうかが試されるのです。

こうした特性から、多くの受験生は「知識の習得」に全力を傾けます。極端な場合には、片っ端から参考書を買い込み、それらを丸暗記しようとしたりします。

もちろん、そうした勉強法が試験対策として無駄になるとは思いません。多くの知識を有していることが、ペーパーテストにおいて有利に働くことは確かにあるからです。

しかし、こうして多くの受験生が意識している「知識の習得」という勉強法が、結果的に試験で得点に結びつくのは、実は、その知識に対応する「問題演習」をしっかり行なっているからです。

公務員試験において「問題演習」といえば、当然ながら「過去問演習」ですね。受験生ならば、過去問演習をやらない方はほとんどいないと思います。

たとえば、法律や経済学、数的処理などの科目は、知識の習得後に、何度も何度も過去問を解いているうちに、知識が問題形式に馴染んでくるのです。

そうやって、択一試験の過去問を解いているからこそ、本試験でも「知識」が「得点」に結びつきます。これが、いわゆる「問題形式に慣れている」という状態です。

 「知っていたのに間違えた」のもったいなさ

あえて繰り返しますが、これは非常に重要なことです。どんなに勉強して知識を習得しても、その知識が問題形式に対応できなければ、残念ながら試験では得点できません。

つまり、どこかのタイミングで集中的に「問題演習」をしなければ、その科目の「得点力」は低いままだということです。

このことを、本当に意識している受験生は、私が知る限り、それほど多くはありません。なぜなら、「過去問が使えない科目」においては、過去問の知識が二度と問われないという理由から、ろくに問題演習をしないまま本試験に臨んでしまう方が大多数だからです。

「過去問が使えない科目」の代表例に、教養択一の「時事問題」や専門択一の「経済事情」があります。この時事や経済事情では、問われる知識が毎年リニュアルされるので、過去問が使えません。

そのため、問題演習が全然足りず、あとから確認してみれば「知っていたのに間違えた」という、残念な答え合わせになる受験生があとを絶たないのです。

「演習方法がないんだから仕方ない」
「みんな条件は同じだよ」

そう言えばそうなのかもしれません。でもそれは、あまりにもったいないと私は思います。「問題演習」さえしっかりやれば、「得点力」は自然についてくるのですから。

だからこそ、「過去問が使えない科目」においても、なんらかの形で「問題演習」をしなければいけない。というか、新たな知識は「問題演習」しながら同時に身につければいい。そういう思いで「過去問が使えない科目の予想問題」をつくりました。

公務員試験を知り尽くしたスタッフと本試験を徹底的に分析して作成しており、「知識は最新だけど、形式は過去問そっくり」の問題集だと思っています。

手前味噌になってしまいましたが、問題演習がしっかりできるなら素材はなんでも大丈夫です。本試験までになんとかして「問題形式に慣れている」という状態にしておけば、知識は必ず得点に結びつきます。

最後の難所を迎えていますが、決してあきらめることなく、試験終了の瞬間まで全力で走り抜いてください!